同じ就活でも、新卒の就職活動と転職活動では準備期間やフローが全く異なります。
仕事をしながら次の仕事を探すには、多くのことを準備しなくてはいけません。
特に転職が初めてという方や、異業種に転職を希望する人は、ノウハウをしっかりと把握しておくことが必要です。
そこでこの記事では、転職に必要な準備や、転職の準備に関する疑問をピックアップして丁寧に解説します。
ぜひ参考にしてください。
転職に準備が大切な理由とは？
転職に準備が必要な理由は大きく3つあります。
- 企業の募集時期が一定ではない
- 採用枠が少ない
- 応募書類作成の必要がある
企業の募集時期や採用枠については、新卒の就職活動と大きく異なります。
自分の応募したい業界や職種の求人情報を常にチェックして、募集があればすぐに対応できるようにしておかなくてはいけません。
そのためには職務経歴書を作成する必要がありますし、応募する企業数によって複数作成しなくてはいけないこともあるでしょう。
また、社会人として「次の仕事が決まったから辞めます」というわけにはいきません。
現状の仕事をこなしつつ、転職活動を行い、会社に辞意を伝え、引継ぎや入社準備を行う…マルチタスクをこなしていかなくてはいけないのです。
新卒時の就活と転職活動では、フローが全く異なることを理解しておきましょう。
転職準備のフローを徹底解説！
『転職準備って言われても何から始めれば良いのかわからない！』という方も少なくありません。
特に初めて転職する方は、スケジュールの調整だけで手いっぱいになってしまうことも…。
どの準備をどのくらいの期間を目安にして行えばよいか、転職準備のモデルケースをご紹介します。
①転職にむけた経歴・スキルの棚卸し
転職を考えるのであれば、応募するしないにかかわらず、経歴やスキルの棚卸しをしておきましょう。
目安は10日程です。
- 保有している資格
- 現職で得たスキル
- 転職の目的の整理
- 転職後の目標
などをしっかりと自己分析してください。
また応募したいと考えている企業が具体的に絞られている場合は、企業研究も並行して行いましょう。
情報収集と自己分析が転職準備の第一歩です。
②応募・選考・面接・内定
応募から内定までは約1ヶ月半～2ヶ月程度要することがあります。
応募をするためには書類作成やスケジュールの調整が必要です。
退職前に応募するのであれば、面接時に休暇の取得もしなければいけません。
複数の企業に挑戦する場合は、スケジュール管理は必須です。
内定の返事をするのは1週間がスタンダードです。
- 応募書類の確認と作成
- 応募
- （書類選考の合否）
- 面接
- 内定
を一連のスケジュールとして、調整を行いましょう。
③引継ぎ・退職・入社準備
引継ぎ・退職・入社準備は1ヶ月程度を目安にします。
法律上は14日前までに退職の意向を伝えれば問題ないとされていますが、担当している仕事の内容や会社の規模によっては、14日では足りないこともあります。
また各企業の就業規則で、1ヶ月前と規定されているケースも少なくありません。
転職活動をするタイミングで、目安となる退職日を逆算しておきましょう。
退職の手続きでトラブルを抱えてしまうと、転職先の企業にも迷惑がかかります。
現在の会社の就業規則を確認し、『立つ鳥跡を濁さず』にすることが、社会人としての最低限のマナーです。
今さら聞けない？転職準備の疑問Q&A
転職の準備については、同僚や上司に相談することが難しいものです。
初めて転職する方も、転職を経験されている方も、“今さら聞けない”と思ってしまう転職準備に関する疑問を、Q&A方式でご紹介します。
転職活動を行うのは在職中or退職後？
収入や職歴が途切れないことを優先するのであれば、在職中の転職活動がおすすめです。
ただし仕事が忙しすぎて時間が取れない…という方は、退職後のほうが転職活動に時間を割くことができます。
それぞれメリット・デメリットがありますが、まずは現在の職場の就業規則を確認しましょう。
現在の職務に支障が出たり、会社の資源（PC・スマホなど）を使用して転職活動をしたりすると、懲戒処分の対象になるケースがあります。
転職活動を禁止している・同業他社への転職を禁じているなどの場合は、退職後に転職活動を行わなくてはいけませんので、注意してください。
転職に有利な時期はある？
転職に有利な時期はあります。
- 5月・10月：年度始まり＆下半期の始まりは採用の予算が潤沢にある
- ボーナス後：ボーナスをもらった後に退職する人が多くポジションに空きが出る
この時期は求人数も増え、転職エージェントに登録していると、かなり多くのスカウトがもらえることもあります。
希望する業界や職種の傾向をつかんでおくことも成功への近道です。
資格取得は退職後でもOKか？
面接時に勉強中であることを伝え、相手側が了承したのであれば問題ありません。
しかし資格保有者しかできない職種の場合は、資格保有が応募条件になっているので、話は別です。
内定後、次の仕事に向けた勉強をすることはとても素晴らしい取り組みなので、応募条件とされていなければ、OKということになります。
転職に資金準備は必要？
必要です。
- 交通費
- 写真撮影代
- 書類作成費用
- 被服代
などは必ずかかるものですので、通常の生活にプラスする支出となります。
また、退職後に仕事が決まらず、転職活動を余儀なくされたというケースを考えると、2～3ヶ月生活ができる資金が必要です。
転職回数が多いのは不利？
在職期間が短く、一貫した理由がなければ、不利になることが多いです。
それは「すぐに辞めてしまうかも」という不安を採用担当者に与えてしまうから。
志望動機を明確にし、自分がどのように貢献できるのかという点をきっちりとアピールしましょう。
心身の病気や家庭の事情などの場合は、ハッキリと伝えた方が良いケースもあります。
書類作成の際にネガティブな内容にならないよう注意してください。
転職活動が長期化しない方法はある？
転職活動を長期化させない方法は、入念な準備と情報収集につきます。
新卒の就職活動ではないため、転職活動にすべての時間をつぎ込むことは不可能です。
応募までの段取りをしっかりと組んで、スケジュール管理を行うことで、スムーズな転職活動が行えるといっても過言ではありません。
自己分析と情報収集を入念に行い、備えておくことがもっとも有効な方法といえるでしょう。
転職準備の時間がない！忙しすぎる場合はどうする？
忙しくて転職準備ができないという場合は、長期的な計画を立てることがポイントです。
まとまった時間が取れなくても、通勤時間やスキマ時間で、1日30分程度確保してください。
その中で転職先の情報収集や、自己分析、企業研究を行いましょう。
また複数の企業にバラバラに応募するのではなく、ある程度まとまった時期に応募するほうが負担軽減につながります。
転職活動が現在の会社にバレたらまずい？
転職したいと思っている社員は、会社にとってリスクでしかありません。
内定をもらうまでは極力バレないようにするほうが良いでしょう。
- 今までと違う不自然なことをしない（服装・休暇の取り方など）
- 会社のPCやスマホで転職活動をしない
万が一転職活動がうまくいかず、現在の会社に残る可能性も考えておくことも必要ですので、トラブルはできる限り回避しましょう。
連絡先を現職の会社関係にしたり、職場のPCでメールを送ったりすることは、転職先の企業からもモラルを疑われてしまいますので、十分注意してください。
まとめ
転職活動は、準備期間がとても大切です。
現在の仕事の状況を考え、自分なりのスケジュールを立てましょう。
通常、最短でも転職には1ヶ月近い日数が必要になります。
無理のないスケジュールの中で自己分析・情報収集を行い、転職に有利なタイミングで応募することがポイントです。
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