履歴書を書くときに必ず記載する『学歴・職歴』の欄。
アルバイトや短期間の転職履歴を書くべきかどうか、悩むことはありませんか？
職歴には、書いた方が良いケースと、あえて書く必要のないケースがあります。
どんなルールやポイントがあるのか、就職・転職活動を成功させるために必要な情報をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
採用担当者はここを見ている！職歴のポイント
履歴書は、応募した企業の採用担当者が目を通す書類です。
履歴書の職歴欄は必ず記載されている項目ですが、採用担当者はどんなことに注目して見ているのでしょうか？
採用担当者が見ている5つのポイントを解説します。
応募資格・条件に該当しているか
採用担当者がもっとも注目するポイントは『応募資格や条件に該当しているか』ということです。
- 業務経験○年以上
- ○○の経験必須
- ○○の知識がある方優遇
- ○○の経験があれば尚可
求人票に応募資格や条件が記載されている場合は、本当に該当するのかを最初に確認しています。
雇用期間
職歴の雇用期間も、採用担当者がチェックする重要なポイントです。
同じ企業で一貫して働いていたか、頻繁に転職していたかなど、安定性や継続性が見られます。
キャリアの成長
採用担当者は、履歴書に候補者のキャリアの成長が示されていることを期待しています。
ポジションや責任の変化、スキルの向上、プロジェクトやチームのリーダーシップ経験などが記載されていると好ましいでしょう。
スキルと能力
職歴欄では、候補者の持つスキルや能力がどのように自社の職務に関連しているかが注目されます。
特に、募集しているポジションに求められるスキルと一致しているかどうかを確認することがほとんどです。
離職理由
過去の職歴での離職理由も、採用担当者がチェックする重要な要素です。
候補者が過去の雇用者との関係をどのように終えたか、短期間の雇用が目立つケースなどは、面接での誠実な説明が求められます。
職歴欄にアルバイトは書くべきなのか？
職歴欄を記載するときに、アルバイトの経験を書くかどうか悩むことはないでしょうか？
『正社員じゃないから書かない方が良いかも』と思い込んでしまうのは損です。
アルバイトの経験は書くべきケースと書かなくてもいいケース、書くべきではないケースに分けられます。
どんな事例が該当するのか、それぞれの条件を見ていきましょう。
アルバイト歴を書いた方がいいケース
アルバイト歴を書いた方がいいケースは、以下の条件に該当する人です。
- アルバイト先で社会保険に加入していた
- 応募職種と関連性の高いアルバイトをしていた
- 長期間アルバイトをしていた
- 専門性の高い業務を担当していた
- 大きな裁量を与えられていた
特にアピールしたいのは、アルバイトであっても応募した職種と関連性の高いアルバイトをしていた場合です。
仕事内容は異なっていても、同じ業界で働いていたり、実務経験を活かせたりする場合などは、アルバイトとして職歴欄に記入する価値があります。
特に記載しなくても良いケース
次の条件に該当する人は、特にアルバイト歴を記載しなくても構いません。
- 転職活動中につなぎでアルバイトをした
- 応募先の職種がアルバイトやパート
一般的に、アルバイト歴は職歴欄に書く必要はありませんが、特に社会人になって転職活動中に行ったアルバイトについては、特別な理由がない限り記載しなくて良いでしょう。
書くべきではないケース
以下の条件に該当する場合は、あえて書くべきではないケースといえます。
- 短期（3ヶ月未満など）のアルバイト
短期のアルバイトを転々としているようなケースでは、特に記載するメリットがありません。
かえって「すぐ辞めてしまうのではないか？」と危惧させてしまう可能性があるので、記載不要です。
ただし、ブランクが気になる場合は、採用担当者が納得のいく理由を説明できるようにしておくと良いでしょう。
【アルバイトの職歴の書き方】覚えておきたい基本的なルール
一般的に、社会人になってからはアルバイト歴を履歴書に記載する必要はありません。
ただし、なかにはアルバイト歴を記載した方が有利なケースがあることも事実です。
アルバイト歴を履歴書に記載するときの基本的なルールをご紹介しましょう。
雇用形態・業務内容を明記する
アルバイト歴を記載するときは、雇用形態と業務内容を明記してください。
○○株式会社 入社（アルバイト）
△△の業務に従事
また入社年月日も間違えないように記入しましょう。
勤務先は正式名称で記入する
アルバイトをした勤務先の名称は、正式名称で記入します。
店舗などで勤務していた場合は、店舗名ではなく、運営している母体の会社の正式名称を調べておいてください。
空白期間が長い場合は理由を書く
空白期間が長い場合は、なぜ働いていなかったのか、理由をきちんと書きましょう。
- 資格取得の準備のため
- 病気療養のため
- 介護・看護・育児のため
など、退職した理由に繋がることもあるため、誤解を招かないようにすることが大切です。
複数のアルバイト歴はまとめて記入もOK
短期間のアルバイトをしていて、職歴欄に書ききれない場合は、まとめて記入してもOKです。
アピールしたい詳細があれば、職務経歴書に記入してください。
履歴書は要点だけを記入する形で構いません。
履歴書の職歴欄に関するよくある質問
職歴欄にアルバイト歴を書くかどうか、どのように記載すれば良いのかについて述べてきましたが、転職回数の少ない人にとってはまだわからないことが多いかもしれません。
そこで履歴書の職歴欄に関する質問をまとめましたので、参考にしてください。
Q・期間の短いアルバイトは書かなくても良い？
基本的に3ヶ月未満のアルバイトは書かなくても問題ありません。
ただし、そのアルバイトが応募する業務に関連するのであれば、アピールポイントになりますので、記載する方が有利です。
Q・アルバイトの記載は『採用』？『入社』？
アルバイトでも記載は『入社』でOKです。
退職に関しても、定型文である『一身上の都合により退職』で差し支えありません。
Q・アルバイトの経験しかない場合の記入はどうしたら良い？
アルバイトの経験しかない場合は、できるだけ記載した方が望ましいでしょう。
ただし、新卒で就活をする場合は不要です。
何らかの事情で社会人になってからアルバイトしか経験しておらず、初めて正社員に応募する場合などは、アピールポイントとして書くことをおすすめします。
まとめ
アルバイト歴は、いくつかのポイントによって職歴欄に書くべきかどうかが分かれます。
アルバイトといっても『長期間勤務していた』『裁量の大きい仕事を任されていた』などという場合は、アピールポイントになるので、しっかりと記載しましょう。
一般的に、社会人になってからはアルバイト歴を履歴書に記載する必要はありませんが、有利になるケースもあることを覚えておいてください。
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